精密医療電脳書

分子標的薬 コンパニオン診断 リキッドバイオプシー 肺がん 乳がん ウイルス

オミクロン株の疑問点

WHOは、2021年11月26日にSARS-CoV-2 B.1.1.529株をVariant of concern (VOC)(「懸念のある変異株」)に指定し、オミクロン株(\omicron, Omicron)と命名した。B.1.1.529株は2021年11月11日に発見され、全ゲノム配列が100個体分得られている。他のVOCすなわちアルファとデルタと比較すると、極めて変異が多い、とくにスパイク蛋白部分、それも受容体結合部位(RBD, receptor-biding domain)に多い。

f:id:kkatogo13:20211203202527p:plain

VOCの変異数。RBDは受容体結合部位(receptor-binding domain, RBD)でスパイク蛋白の一部。

WHOはVOCに指定したもののオミクロン株の性質については何もわかっていない。感染力、ワクチンによる免疫の回避、重症化率、いずれも全くわかっていないのだ。

www.technologyreview.jp

感染力が強い、と伝えられているが、MITテクノロジーレビューの記事でも指摘されている通り、南アフリカ一箇所の統計では、たまたま、の可能性が高い。複数の地域で確認されて初めて感染力が強い、と云える。多分VOC指定は配列情報による推定、すなわちスパイク蛋白部分に変異が多く凶悪な可能性があるから、という理由でVOCに指定したようだ。しかし一旦VOCに指定されると、主流メディアは危険な変異株という扱いをしている。

デルタ株がVOCに指定された経緯と比較すると、オミクロン株が如何に拙速にVOCに指定されたがわかる。デルタ株は2020年末にインドで発見されたが、VOCに指定されたのは2021年5月31日で、すでに多くの国に広がっており、パンデミックの十分なエビデンスは揃っていた。WHOがVOCに指定した以上、日本政府が強力な水際対策を講じるのは当然のことだ:これまで水際対策が弱くてSARS-CoV-2の侵入を許したため、以前の轍を踏まないように強力な対策を取るのは当然である。WHOが日本の対策を非難することはおかしい。WHOは渡航の一律制限に否定的な見解で、暗に南アフリカ地域からのみの渡航制限を示唆している。しかし現実的にはオミクロン株はすでに世界各地で報告されている。

現在、メディアはオミクロン株の危険性について盛んに煽っているが、これは現在存在する危機についてではない。このようにメディアの報道に不自然なところがある場合、別の目的で世論操作がなされることがある。石油に関しては、過去何度も大規模なメディア操作が行われてきた。原油だけには限らないが、物価上昇の一環で原油価格が高騰している。これに対しバイデン政権は11月24日に日、印、韓、英と連携で石油備蓄の放出を発表した。これは産油国にプレッシャーをかけて原油の増産を促すのが目的である。この発表による原油価格の反応は鈍かったが、11月26日のオミクロン株の発表後原油価格は大幅に下落した。しかし12月2日のOPECプラスの会合で原油増産はしないことが決まった。そもそも現在の原油不足は数年前からの投資削減によるものなので、短期的に解決することは難しいのだろう。また原油以外のオミクロン株による経済的ダメージが大きいので、原油を狙った可能性は低い、というのが現在の結論だ。

WHOが漏らしたように南アフリカとその周辺地域の隔離、渡航禁止が目的なのか? それならなぜ? この仮説については米軍インテル情報があるが、真偽は不明である(Judy Byington Thursday December 2 2021 - Dinar Detectives)。